- 概要 -
「現物取引」とは、企業が発行する有価証券である株式を購入し、保有数により株主優待・経営参加権・配当・売却による利益などが得られる取引のことで、企業が倒産しない限り価値が0になる可能性はない。一方、「先物取引」とは、第一次産品と呼ばれる金やガソリン、大豆などの原材料商品に対する取引のことで、相場の予想外の動きにより損失が出た場合には、その分の補填が必要となる。対象となる商品（有価証券）の違い、運用方法によるリスクの違いが挙げられる。
- 詳しい解説 -
大きな違いは、「現物取引」の対象は企業が発行する有価証券であるのに対し、「先物取引」とは金やガソリンなどの商品である点である。
どちらも投資した元本の保証はない。しかし、「現物取引」は企業が倒産しなければ価値が0になることはないが、「先物取引」は予想と反した動き等による損失が出た場合は、その分の資金投入をしなければならないというリスクがある。そのため、特に「先物取引」は、相場に予想外の動きがあると大きな損失となる。
「現物取引」とは、資産運用を目的とした有効手段のひとつとして、企業が発行する有価証券を買うことによる‘株式投資’の一手段である。株を購入して自分の名義にし（株主）、保有数により株主優待・経営参加権・配当・売却による利益などが得られる。大きなリスクは、投資した企業が倒産した場合、株券の価値が0になることである。なお、担保を入れることで証券会社のもつ資金や株を借りて売買を行う取引のことを信用取引といい、現物取引との大きな違いは、株が自分名義にならないことである。
「先物取引」とは、金や銀、白金、灯油、ガソリン、大豆、とうもろこしなどの、主に第一次産品と呼ばれる原材料にあたる商品に対する取引で、少額の投資で大きな利益を得られる可能性がある反面、その分リスクも大きくなる。例えば、現物に400万円かかるものを、投資者が証拠金必要額、例えば20万円で取引できる。